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変形性斜頭症:3歳および4歳時の頭部形状、親の懸念、および神経発達の追跡調査

 

 

論文概要

原題 Deformational plagiocephaly: a follow-up of head shape, parental concern and neurodevelopment at ages 3 and 4 years
日本語訳 3歳および4歳時の頭部形状、親の懸念、および神経発達の追跡調査
出版年 2011年
著書 B L Hutchison, A W Stewart, E A Mitchell
出処 https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/20880942/

論文要旨

  • 生後に変形性斜頭症または短頭症と診断された子どもたちを3~4歳時点で追跡調査。
  • 頭の形状は61%が正常範囲に改善し、短頭症は斜頭症よりも改善が顕著。
  • 初診時に85%の親が懸念を持っていたが、追跡時には13%に減少。
  • 発達遅れは初診時41%から追跡時11%に減少し、主に粗大運動が改善。
  • 大部分の頭部変形や発達遅れは時間とともに自然に改善することが示唆された。

本コンテンツは論文を機械的に要約しそれをもとに論文の要旨をまとめたものとなります。
内容の正確性については責任を負いかねること予めご了承ください。
論文の内容につきましては原文を必ずご確認ください。

 

1. Abstract(要約)

  • 研究目的: 幼少期の頭の形状、親の懸念、発達遅れを評価し、3歳および4歳時点での追跡調査と比較。
  • デザイン: 縦断的コホート研究。
  • 対象者: 生後に変形性斜頭症または短頭症と診断された129人の子ども。
  • 主な結果:
    • 頭の形状は61%が正常範囲に改善。
    • 親の懸念は85%から13%に減少。
    • 発達の遅れは41%から11%に減少。

2. Introduction(序論)

  • 背景:
    • 頭の変形は産前および産後の持続的な頭の向きにより発生。
    • SIDS(乳幼児突然死症候群)予防のための仰向け寝推奨により発生率が増加。
  • リスク要因:
    • 男性、第一子、分娩困難、早産、頸部筋肉機能の異常など。
  • 既存研究の限界:
    • 長期的影響を評価した研究は少なく、サンプル数や追跡率が不十分。
    • 本研究の目的は、追跡調査で頭の形状や発達遅れ、親の懸念を比較すること。

3. Methods(方法)

  • 対象者:
    • ニュージーランド・オークランド地域のクリニックで診断を受けた子ども。
    • 対象年齢: 最初の評価時に12か月以下、追跡時に3歳3か月以上。
    • 除外基準: 重度の医療問題、発達障害、英語を話さない家庭など。
  • 測定項目:
    • 頭の形状測定(HeadsUpシステム)。
    • 発達評価(Ages and Stages Questionnaires (ASQ))。
    • 親の懸念調査。
  • 統計解析:
    • カテゴリ変数にはカイ二乗検定。
    • 連続変数にはt検定とWilcoxon検定。

4. Results(結果)

  • サンプル特性:
    • 対象者129人(男児70.5%)。
    • 平均初診年齢: 5.8か月。
    • 追跡調査時の平均年齢: 47.4か月(約4歳)。
  • 頭の形状の改善:
    • 初診時: 重度47%、中等度31%、軽度22%。
    • 追跡時: 正常61%、重度4%。
    • 短頭症は斜頭症より改善が大きい。
  • 親の懸念の変化:
    • 初診時: 85%が「非常に懸念」または「多少懸念」。
    • 追跡時: 13%に減少。
  • 発達遅れの改善:
    • 初診時: 41%が1つ以上の遅れ。
    • 追跡時: 11%に減少。
    • 主に粗大運動発達の遅れが改善。

5. Discussion(議論)

  • 頭の形状の改善:
    • 61%が正常範囲に戻り、87%が全体的に改善。
    • 短頭症は斜頭症よりも改善が顕著。
  • 親の懸念の軽減:
    • 頭の毛が生えることで形状が目立たなくなった可能性。
  • 発達遅れの改善:
    • 遅れは主に粗大運動発達に関連し、追跡時にはほとんど解消。
    • 早期の発達遅れが頭の形状変化の原因となった可能性。
  • 研究の限界:
    • サンプルの代表性に制限。
    • 現地のコントロールグループが不在。

6. Conclusion(結論)

  • 大部分の頭部変形は自然に改善し、特に短頭症で顕著。
  • 親の懸念も時間とともに大幅に軽減。
  • 幼少期に見られた発達遅れも、就学前には正常範囲に改善。
  • 長期的な経過観察が必要。